先日別記事にて紹介しました通り、僕は突然引っ越しをすることとなりました。今回は「アパートの解約」について書きます。
アパートを解約する場合は、契約の相手方の住所・連絡先を確認した上で、書面にて通知をする必要があります。契約の相手方が管理会社などの法人なのか、個人オーナー物件なのかは、契約書に記載がある通りです。僕の場合は、個人オーナー物件なので、個人の方に連絡をする必要があるのですが、オーナーさんが途中引っ越しをされたそうで、契約時に記載された内容と変わっております。先日送られてきた共益費追加支払いの書類の発送住所が異なっていたので、そこで気付くことが出来ました。このように、個人契約の場合は特に、相手方の最新の情報に気を付ける必要があるのです。
早い段階で新居の鍵の引き渡しを受けたので、僕は解約告知の文章をすぐに準備し、2026年1月29日付けて発送しました。書類を送る際に、推奨される方法はDeutsche Postにて「Einschreiben Einwurf」で送付することです。「Einschreiben」はいわゆる「書留郵便」で、送付番号が付与されます。「Einschreiben mit Rückschein」という方法もあり、こちらは相手方が受け取ったという旨の返信ハガキが届き、相手方に送付された証拠が残ります。一見最も素晴らしい方法かと思われるのですが、この方法には決定的な弱点があります。それは、個人オーナーの場合は、その方が旅行中などで長期不在にされている場合など、受取が不可能な状態が続いた場合に書類送付がなされません。そして受け取った日が遅れてしまうと、契約上に定められた解約日に遅れてしまうことがあるのです。一方、「Einschreiben Einwurf」は、こちらが送付した日付を証明してくれるので、相手方の受取サインなどは残りませんが、「この日に送付した」という証拠として利用することが出来るのです。
解約告知の書類に、オーナー側の解約書面の受取及び契約終了日の確認をお願いしますという文章、例えば、
Bitte bestätigen Sie mir den Erhalt dieser Kündigung und
das Beendigungsdatum schriftlich.
などと書くのが通例ですが、アパートの解約に関して、オーナーの書面上の回答は不要です。つまり、解約の意思をこちらから正しい方法で伝えていれば十分、ということです。(法的根拠:ドイツ民法130条1項より)
僕がお世話になっておりますアパートの家主は、「連絡が付かない人」という認識です。これまで色々困った際、管理会社ではなくオーナーの責任によるもので、彼に連絡をしなければならなかった際も、全く連絡が付かず、ろくに助けてくれもしませんでした。そういうわけで、僕の中でオーナーへの信用がほとんどない状態なので、上述の通り、Einschreibe Einwurfのみで十分な意思表示がなされれている状況ではありますが、他にも追加でかなり色々な方法でアピールをしておきました。
E-Mail及び、通話・チャットアプリのWhatsappにて、追加で送信し、それぞれ既読通知を得ることも出来ました。全く反応がなくいわゆる「既読スルー」状態ですが、これでオーナー側が、僕の解約の意思を受理したという確証が得られたので、電気やインターネットなど、個人で契約しているものを徐々に解約する手続きを進めます。
僕のアパートのオーナーは、契約時にも気づいたのですが、アパートを貸し慣れていないというか、知らないことも多いのかなと思われる部分が多く存在します。しかしながらこちらがお願いしたことに関して、あまりにも対応が遅かったり、連絡不能、こちらからの問い合わせを完全無視して放置するなど、僕としてはかなり不満があるオーナーです。僕はこれまでドイツ国内で何度も引越しを経験しましたし、不動産・リロケーションの仕事をしていたので、色々な物件オーナーとやり取りの経験があります。今の物件オーナーは、全くリアクションがないという点で、かなり曲者です。
今後何事も揉めることなく、無事にアパートを退去することは出来るでしょうか…。
